企業名
株式会社武揚堂
株式会社武揚堂
正社員
募集部門は、制作部門(大阪・東京)と営業部門(新潟・東京)になります。
<地図制作技術職>
○地図編集制作、調査取材、デザイン、企画立案、プログラミング
地図制作技術職は、地理的座標とグラフィカルな表現を組み合わせて地図制作を行うスペシャリストです。例えば、都市計画図からイラストマップまであらゆる地図の制作を行います。また、地理情報システム(GIS)構築や空中写真判読のほか、観光ガイドマップ・防災マップなどの制作に必要な現地調査・取材も行ったりする多様な業務を行います。
<企画提案型営業>
〇地図、GISを中心とした企画営業
お客様の抱えている様々な悩み事を地理空間情報を活用して解決する方法を提案していきます。お客様の様々な課題の中から、自社の持つ地図会社としての地理空間情報活用技術と印刷会社の持つセールスプロモーション技術を総動員し顧客支援を行います。お客様の要望から企画を練りだし、地図制作者やGIS技術者、時としてデザイナーや編集者、印刷部門をまとめ、業務を完結させる「ディレクション能力」が重要な業務です。お客様は官公庁・民間企業の既存顧客及び新規顧客開拓になります。
2026年3月末までに国内外の大学院、大学、短期大学、専門学校、高等専門学校を卒業・終了(見込み)の方。
既卒の方のご応募も大歓迎です。
全学部・全学科
制作部門(大阪・東京)/ 営業部門(新潟・東京)
※大阪・新潟の営業所勤務予定者は半年間、目黒事業所にて研修期間あり
大卒:月給204,000円(基本給164,000円 / 住宅手当40,000円)(2022年実績)
時間外手当は別途支給
昇給:年1回(1月)
賞与:年2回(6月・12月)
手当:通勤手当(全額支給)、時間外手当、住宅手当、出張手当、勤務区分手当(在宅勤務手当等)
家族手当(配偶者:13,000円 / 子1人につき:10,500円)※扶養家族は4人まで
8:45~17:45(休憩1時間)
・年間休日125日以上 ・完全週休2日制
・夏季休暇(9連休) ・有給休暇・慶弔休暇
・年末年始休暇(8連休) ・永年勤続休暇
・社会保険加入(健康・厚生年金・雇用・労災)
・確定給付企業年金
・慶弔見舞金 ・定期健康診断
・永年勤続表彰 ・コミュニケーション費
・資格取得制度
・オンライン集合研修(Biz CAMPUS Live)での自己啓発研修
会社が指定する資格は講習費および受検費用は会社負担。 資格項目により取得時に報奨金あり。
※オンライン集合研修(Biz CAMPUS Live)での研修費用は会社負担。
・新入社員研修
・職種別研修
・管理職研修
・メンタルヘルスケア(医療や健康に関する悩みをオンライン相談)
・退職金制度
・定年再雇用制度
履歴書、成績証明書、卒業見込証明書、健康診断結果証明書
エントリーフォーム(リクナビ)から入力送信してください。
Web説明会を開催いたしますのでご参加ください。
適性試験、担当者面接を行います。
社長面接を行います。
2023年 | 2024年 | 2025年 | |
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営業 | 1名 | 1名 | 1名 |
制作 | 1名 | 1名 | 2名 |
A:業務内容に強い関心があれば、大学での学科や専攻は問いません。技術や環境の変化が早い分野なので、地理やGISを学んだ方も、そうでない方も入社後、新しい知識を学びながら業務を行っています。
A:一次面接は「対面」、「オンライン」に関してはご希望によりお選びください(オンラインの場合、Microsoft Teamsにて実施いたします)。二次面接につきましては、基本、「対面」でお願いします(海外や遠隔地の場合はご相談ください)。一次、二次面接ともに実施場所は目黒事業所です(面接場所は本社登録の日本橋ではありませんのでご注意ください)。
A: 二次面接時に時間を設け、実施しておりますが、その他の日程でも可能です。希望があれば、お問合せください。
A:入社後2か月間は「新入社員研修」として、社内の各部門を回りながら研修を行います(その間、5日程度、外部研修も入ります)。6月から9月末まで配属先にてOJT研修を行います。また入社3年目まで、外部研修等も入れながら新人社員への教育を行っております。
A:会社指定の資格については資格取得時の講習費や試験費用は会社負担で行う制度があります(例えば、測量士、応用地形判読士、GIS関連や色や表現の見やすさに関係するMUDの上級資格など)。また、指定の資格取得時は報奨金を受け取ることができる制度もあります。
A:産前産後休暇、育児・介護の休業や勤務時間短縮など、社員をサポートするための制度があります。女性社員の産前産後、育児休暇後の復職や近年では、男性社員の育児休業取得も増えてきています。
A:平均残業時間は月18時間程度です。また残業の多くは繁忙期の年度末(1~3月)に集中しますのでこの時期は忙しいです。残業に関しては、予め申請書を提出。所属長が認めた場合のみ、許可する方式を取っております。部門ごとに業務の効率化を行い、長時間労働の是正に取り組んでいます。
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